水不足問題と農地・地下水の塩化問題に注目の「海水農業」

2050年には世界人口が90億人を突破すると予測されており、これに伴い、食料や水資源の不足が深刻な課題となる見込みです。その一方で、異常気象がもたらす干ばつや洪水による農業被害が拡大しており、さらに海面上昇により農地や地下水が塩害にさらされる事態も進行中です。

今回は、こうした問題を解決する可能性を秘めた「海水農業」に焦点を当て、水不足と塩害という二重の課題に対する革新的な取り組みをご紹介します。

水不足の現状

地球に存在する水資源（約14億立方キロメートル）のうち、約97.5％が塩水で、淡水はわずか2.5％しかありません。その淡水の約70％は氷河や氷山として存在し、利用可能な河川や湖などの地表水は全体のわずか0.01％に過ぎません。

この限られた淡水資源の約70％が農業に使用されているのが現状です。人口の増加や食文化の変化に伴い、農業で必要とされる淡水の需要がさらに高まることは避けられません。

農地や地下水が塩害にさらされる現実

地球温暖化に起因する海面上昇は、農地や地下水の塩化を引き起こしています。特に海水が地下水層に浸透すると、内陸部でも塩害が発生することがあります。一度塩分濃度が高まった土壌では作物の栽培が難しくなるため、世界中で10億ヘクタール以上の農地が塩害の影響を受けていると言われています。

現在、世界の農地の約4分の1が塩害の影響下にあり、その被害は年々深刻化していると報告されています。

海水農業の概要

これまでは、海水を淡水化装置で処理し、農業用水として利用する手法が主流でした。しかし、この方法には高額なコストや大量のエネルギー消費といった課題が伴います。

これに対し、「海水農業」は海水を直接利用して作物を栽培するという全く新しい発想です。この取り組みは、オランダやサウジアラビアのように塩害や乾燥地帯に直面している地域で進展しており、注目を集めています。特に、オランダでは国土の25％以上が海面下であることから、この技術が大きな期待を寄せられています。

日本でも江戸時代から海水や海藻を農業に利用してきた記録があり、徳谷トマト（高知県）や塩トマト（熊本県八代市干拓地）など、塩分濃度の高い土壌で育てた高品質な作物の例が存在します。

海水農業の可能性と展望

地球上の水の97.5％を占める海水を活用することは、淡水不足解消の鍵となるだけでなく、塩害を受けた土壌を有効利用する道を開きます。このアプローチにより、7000万～1億2000万ヘクタールの耕作可能な土地を確保し、生態系や生物多様性の保全にも寄与することが期待されています。